「今材料比率はいくつですか?」

「正確な数字や棚卸しをしていますか?」

 

Binervaの美容室の材料比率は、

「4.2%」

を年間必ず切っています。

 

美容室のメニューには、カラー・パーマ・トリートメントなど

多くのメニューがあります。

しかし、どのメニューも「薬剤」が必要です。

美容室経営者は、薬剤の仕入れのコストを抑え、

いかに顧客満足度を上げるかとムダをなくす事が仕事の1つです。

 

なぜこのような比率が美容室を独立した後

実現しないといけないかを解説します。

独立した美容室の材料費を抑えないといけない理由

材料費の平均は美容室によって違うと思います。

一昔前は10%という数字を私は習いましたが、

今の時代では高すぎると認識しています。

 

当社のように急に5%以下を

必ずしも出来ない美容室も実現するでしょう。

 

しかし、材料費の比率を抑えないと

今後美容室の経営がとても難しくなるからです。

抑えられる必要経費は「材料費」のみ

美容室で必ず必要なコストは、

4つしかありません。

【1】賃料

【2】人件費

【3】広告費

【4】材料費

賃料に関しては、

契約時に把握している固定の経費です。

出来るだけ高額な賃料でない所に契約する事が必要です。

 

人件費は、

スタッフを雇用・契約する際に必要な経費です。

ここに福利厚生の金額も含まれます。

 

広告費は、

ホットペッパーやミニモ、リスティング広告・SNS広告など

様々ありますが固定した経費や変動する経費として

考えられます。

しかし、集客や求人などの広告は、

必要な時期にはとても負担になりやすい経費のひとつです。

 

上記の3つは、

美容室を独立した後は

経費節約出来るものではありません。

 

しかし、材料費は、

クオリティーが高い薬剤が今多くあり

しかも価格も抑えられるものもあります。

話題のスロウカラーは今までのカラーと徹底比較

【Binerva調べ】コスパのいいカラー剤

 

ここを節約するほか

美容室の利益アップや経営の継続は今後

必要不可欠の経営者の仕事なんです。

5%以下にしないと【2019年以降】経営が難しくなる理由

2019年10月に消費税が10%に上がります。

たかが2%かもしれませんが

年間を通しての金額がとても多くなります。

 

例として毎月108000円の材料費の場合、

年間で24000円も同じ薬剤なのに利益を圧迫します。

たかが24000円だとしても

油断は禁物です。

 

材料費が108000円で売上(税込み売上)の10%だった時、

10%に増税する事で同じ売上なのに

1.8%も材料費が上がってしまいます。

 

個人事業主や法人の美容室でも

消費税を1年で還付しないといけません。

 

店舗出店などをしていないとすべて消費税や法人税で

現金がなくなってしまいます。

【2023年以降】の業務委託美容室にも材料費で経費圧迫に!

業務委託美容室のメリットでもある

消費税問題を知っていますか?

 

正社員雇用の場合、

支払っている給与には消費税が含まれていません。

しかし、業務委託の場合、

美容師に支払う報酬には消費税が含めれています。

 

分かりますでしょうか?

今の時代なら、正社員・業務委託の美容師に対する

同じ人件費でも消費税の有無によって

支払う消費税の額が全く違うんです。

 

だから、業務委託の美容室の方が

出店や拡大・美容師に対する報酬の違いが出てくるんです。

 

しかし、その消費税の支払う有無が、

2023年から変更されます。

それが「インボイス制度の発足」です。

詳しくは、

業務委託の経営って?インボイス制度で崩壊?業務委託美容室の実態

を参考にして下さい。

今こそ薬剤と料金を見直す時期!

今こそ、美容室の経営を見直すのは、

集客方法と材料の見直しです。

 

集客方法では、ホットペッパーなどの高額な広告費を

適正にし、

クオリティーの高いカラー剤などを使う事で

利益を挙げる事が望ましいでしょう!

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